取得価額80万円・耐用年数8年・初年度1か月

取得価額 800,000円・耐用年数 8 年・最初の年に 1 か月使った場合、定額法の償却率は 0.125、1 年分の償却費は 100,000円、最初の年の償却費は 8,333円が目安です。平成19年4月1日以後に取得した有形減価償却資産の概算で、耐用年数の判定は含みません。

計算結果

毎年の償却費は、1 年分の償却費(最初の年は月割)を、未償却残高から備忘価額 1 円を引いた額まで計上します。

償却費と未償却残高の表(1 年ごと)
年数	償却費(円)	年末の未償却残高(円)	償却費の累計(円)
1年目	8,333	791,667	8,333
2年目	100,000	691,667	108,333
3年目	100,000	591,667	208,333
4年目	100,000	491,667	308,333
5年目	100,000	391,667	408,333
6年目	100,000	291,667	508,333
7年目	100,000	191,667	608,333
8年目	100,000	91,667	708,333
9年目	91,666	1	799,999

計算の式と設定値の出典は計算方法と根拠にまとめています。条件を変えて計算するには計算ツールをお使いください。

ご利用にあたって

平成 19 年 4 月 1 日以後に取得した有形減価償却資産の定額法の概算です。耐用年数は資産の種類・用途ごとに法定されているため、利用者が確認して入力してください。このサイトは耐用年数の判定をしません。
定率法(200%定率法など)・中古資産の耐用年数・短期の資産(10 万円未満・20 万円未満・30 万円未満の特例)・特別償却・圧縮記帳・無形減価償却資産(ソフトウェアなど。備忘価額 1 円を残さない)・生物・鉱業用の資産は対象外です。
償却費の 1 円未満は切り捨てて表示しています。事業年度が 1 年に満たない場合の月割り、事業年度の途中の売却・除却、取得価額に含める費用の範囲は含みません。
税務申告の判断の代わりにはなりません。個別の判断は税務署または税理士にご確認ください。