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条件ごとの計算結果の一覧です。自分の条件で計算するにはトップの計算ツールをお使いください。

減価償却の事例と計算結果
事例1 年分の償却費(円)最初の年の償却費(月割)(円)定額法の償却率
取得価額100万円・耐用年数10年100,000円100,000円0.100
取得価額100万円・耐用年数10年・初年度6か月100,000円50,000円0.100
取得価額300万円・耐用年数5年600,000円600,000円0.200
取得価額300万円・耐用年数6年・初年度9か月501,000円375,750円0.167
取得価額500万円・耐用年数4年1,250,000円1,250,000円0.250
取得価額1,000万円・耐用年数15年670,000円670,000円0.067
取得価額50万円・耐用年数3年167,000円167,000円0.334
取得価額2,000万円・耐用年数22年・初年度4か月920,000円306,666円0.046
取得価額80万円・耐用年数8年・初年度1か月100,000円8,333円0.125
取得価額120万円・耐用年数2年600,000円600,000円0.500

ご利用にあたって

  • 平成 19 年 4 月 1 日以後に取得した有形減価償却資産の定額法の概算です。耐用年数は資産の種類・用途ごとに法定されているため、利用者が確認して入力してください。このサイトは耐用年数の判定をしません。
  • 定率法(200%定率法など)・中古資産の耐用年数・短期の資産(10 万円未満・20 万円未満・30 万円未満の特例)・特別償却・圧縮記帳・無形減価償却資産(ソフトウェアなど。備忘価額 1 円を残さない)・生物・鉱業用の資産は対象外です。
  • 償却費の 1 円未満は切り捨てて表示しています。事業年度が 1 年に満たない場合の月割り、事業年度の途中の売却・除却、取得価額に含める費用の範囲は含みません。
  • 税務申告の判断の代わりにはなりません。個別の判断は税務署または税理士にご確認ください。